要約

・27日のNY原油市場でWTI先物が一時1バレル＝87ドル台まで下落（直近の90ドル台から急落） ・米・イラン間の核合意に向けた覚書報道を受け、ホルムズ海峡の航行再開期待が売りを誘発 ・ホルムズ海峡はLNG・原油の主要輸送ルートであり、通過量は世界の石油輸送の約20%超 ・その後は買い戻しが入り相場は再び上昇、値動きの荒さが際立つ展開となった ・原油価格の下落はガソリン・電気代・物価全体に波及するため、会社員の家計に直結する ・米イラン合意の行方は不透明で、地政学リスクが再燃すれば急反発の可能性も残る

億速コメント

原油価格は「エネルギーコストの基準点」として、ガソリン代・電気代・輸送コストを通じて食料品や日用品の値段にまで影響を及ぼす。今回の下落が一時的なものか、合意が本格的に進展するのかによって、今後の物価の方向性が変わってくる。また、株式市場や債券市場も原油の動きに連動しやすく、積立NISAで海外資産を持つ会社員にとっても無関係ではない。地政学的な報道は短期で急変しやすいため、どういう要因で動いているかを把握しておくことが、相場の「ノイズ」と「本流」を見分けるヒントになる。

出典：NHK経済 | 2026-05-28