要約

・OECDはイラン情勢の混乱が長期化した場合、2025年の世界経済成長率が昨年比▲1.3pt落ちの2.1%に急落すると予測 ・短期収束シナリオでは成長率は3%前後を維持する見込みで、シナリオ差が1pt近くある ・中東情勢が原油供給に影響し、エネルギー価格の上昇圧力が高まる可能性がある ・エネルギー高は物流コスト・製造コストを押し上げ、企業業績への波及が懸念される ・会社員にとっては給与・雇用よりも先に、保有する投資信託の基準価額に影響が出やすい ・短期収束か長期化かを左右するのは外交動向であり、今後数週間が分岐点になるとみられる

億速コメント

世界経済成長率の「3.4%→2.1%」という数字は一見小さく見えるが、これは世界全体のGDP規模に換算すると数十兆円規模の差を意味する。積立投資家が直接意識しにくいのは、こうした地政学リスクが株価に反映されるのが「遅行」ではなく「先行」することが多い点だ。すでに株価に折り込まれているのか、まだ折り込まれていないのかは、ニュースを見る時点では判断しにくい。イラン情勢が落ち着いた場合の「回復幅」と、長期化した場合の「下落幅」を自分なりにイメージしておくことが、感情的な売買を避ける一助になる。

出典：NHK経済 | 2026-06-04