ポイント

・世界銀行バンガ総裁がイラン情勢とホルムズ海峡事実上の封鎖リスクに警鐘 ・世界の原油輸送の約2割が通過するホルムズ海峡が封鎖されれば、原油価格が急騰するリスク ・途上国の若年層雇用不足も深刻で、世界銀行は日本との連携強化を模索

億速の見解

「ホルムズ海峡」という名前が出るたびに、エネルギー市場は敏感に反応してきた歴史がある。日本は原油の約9割を中東から輸入しており、ここが閉鎖されれば電気代・ガソリン代・食料品の物流コストが連鎖的に上昇するシナリオは現実的だ。

会社員にとって直感的にわかりやすい影響ルートは3つ。①ガソリン代の上昇（車通勤・地方在住者に直撃）、②電気・ガス料金の再上昇（補助金打ち切り後のタイミングと重なると痛い）、③食料品・日用品の値上がり（輸送コスト転嫁）。これらが同時に来ると、実質的な家計の購買力は目に見えて削られる。

資産形成の観点では、エネルギー株・商品（コモディティ）関連は原油高局面で値上がりしやすい。ただし、これを「今すぐ買うべき」という話ではなく、「自分のポートフォリオにエネルギーセクターが含まれているか」を確認するきっかけにしたい。

地政学リスクは予測が難しいからこそ、特定のシナリオに賭けるより「分散」という基本に立ち返ることが、会社員投資家には一番再現性が高い対応策だと思っている。

出典：NHK経済 | 2026-06-06